「外国為替（FX）」に関連する用語辞典サイトWordLibraryがおくる取引きリスクについて

為替も株価も乱高下です。チャンスと大損の背中合わせ。見ておくだけも賢明な対処法かもしれません。滝つぼには宝が沈んでいます。しかし、飛び込むとしても帰ってこられる道筋は視界不良で見えません。それでも飛び込むか? 飛び込めば宝物が手にできます。しかし、飛び込めなければ命は無事です。二つに一つの選択です。100年に一度の金融津波。さあ、あなたはどうされますか?さて、11月4日はアメリカ大統領選挙。オパマさんにワンクッション、やらせておく。それも強欲経済推進派の一つの手です。思い切りたくさん食べて消化不良。緊急治療中のミスター強欲。退院するまで元気な若者に担当してもらい、出直す作戦でしょうか。しかし、オバマさん。100年に一度の金融津波を引き起こした側にいたグリーンスパン氏も支持者?

※11月24日（月）は日本の祝日のため、更新をお休みさせていただきます。　今週初からの外為マーケットの主要通貨の商状は、全般的に手がかり難に年末要因も重なって、手控えモード（マーケット参加者の一部には当事者意識も希薄になっているような気もしますし）といった感じです、、、。　とりあえずと、言いましょうか、グローバルな金融マーケットのクライシスに対しては、各通貨圏（主要各国・地域）も中央銀行主導による流動性の供給から、金融危機が露わになった当該国の（その視点からでは、統治域内での、ＥＵ、ユーロ圏や法律上の規制が異なる国々をボーダレスに営業しているメガ金融金融機関の経営危機・破綻の救済策としての有効性、それら事業主体に対する事前の財務内容調査・監督等々についての限界・不?

世界的金融不安解消のため、金利引下げ方向の政策がとられそうだとの見通しが言われています。次回FOMCは10月28日ですが、たしかにアメリカの卸売物価指数、消費者物価指数に低下方向への変化が見られ、石油価格も一服していることからインフレを口実に金利引き上げ方向という金利政策はとりにくいと判断できます。場合によっては日米欧協調利下げはあるかもしれませんが、アメリカが金利を引き下げるかどうかはなお微妙です。というのも不況、金融不安、低金利ではだれもアメリカに投資しなくなるからです。実質金利がいくらかプラスでないと継続的にドル防衛も難しくなります。仮に私がアメリカ政策当局なら、ここは世界的緊張を演出してドル資産の強みを発揮したい場面でしょう。例えば、南オセチア紛争に端を発する?

　思っていたよりもずっと速いペースでドル高が進んでいる。　先週末のユーロ／ドルは１．５０２２ドル前後での引け。先週の本欄でも触れたとおり、どうやら「４月と７月の高値でダブルトップを形成した可能性が高く、当面は、ネックラインと思しき１．５３００ドル前後（５月１１日安値＝１．５２８４ドル）を試す展開となる」ものと思われていたが、先週末にはこのネックラインをあっさりと割り込み、一時は１．５０ドルをも下回る水準まで売り込まれた。　これで、ユーロ／ドルは２週連続して終値で２０週移動平均線を割り込んだこととなり、ダブルトップは完成したものと判断せざるを得ない状況となった。なお、週明けの本日（１１日）はオセアニア時間から１．５０ドル割れの水準からのスタートとなっている。　?

　8月28日は「今年3月のドル下落局面で、日米欧の通貨当局がドル買い協調介入を柱とするドル防衛策で秘密裏に合意」という、日経新聞朝刊の報道で幕を開けました。記事によるとベア・スターンズ危機が表面化した3月半ばの週末に、日米欧の当局者間で協調介入の進め方が電話で話し合われたとされています。当時はサブプライム問題がモノラインの格下げ、米金融機関の損失拡大懸念へとつながり、さらに米景況感の悪化でドル下落が強まっていました。こうした動きがさらに加速することに対して、日米欧の通貨当局が警戒度合いを強めていたとしても何ら不思議なことではありません。しかし、ドル買い介入を検討せざるを得なかった理由の大きな背景として、原油高騰が重要なポイントとして挙げられます。　当時のドル下落は?

先週末（１７日）に発表された９月の（米）住宅着工件数は前月比６．３％減少の８１．７万件と、事前予想の８８万件を大きく下回った。また、ロイター／米ミシガン大学の調査による１０月の（米）消費者信頼感指数（速報値）も５７．５と、事前予想の６５．５を大きく下回った。結果、朝方のＮＹダウは一時、前日比で２００ドル以上の下落を見たが、その後、かの著名投資家ウォーレン・バフェット氏がＮＹタイムズに「いまこそ米株の買いどき」などと寄稿したことが伝わったうえ、ロンドン市場で銀行間取引金利ＬＩＢＯＲが低下したことも好感され、今度はＮＹダウが一時３００ドル高。しかし、引けにかけては買いの勢いも息切れし（バフェット効果も虚しく）、ＮＹダウは結局、前日比１２７ドル安へと値を沈めた。Ｎ?

前回は豪ドルが「勝ち組」という話題を出したが、昨夜発表された英国の小売売上高も強く、高金利の英ポンドもやや騰勢を強めている。一方でドル円相場は、依然として106～108円を抜けられずにいるが、108.50円レベルの抵抗が予想以上に強かったことから、目先は下値トライになる可能性も考えられる。昨日からの流れでは107円が支持線となっているが、ここをブレークすれば一段安を試す動きが活発化すると思われ、次のポイントである106円も割り込めば、105円トライとなってこよう。しかし、107円さえ割り込めない状況となれば、現状の揉み合いが更に長期化する懸念が高く、材料のある通貨に興味が移っていくものと予想される。景気指標の強さを素直に好感する相場になるのかどうか、年度末を控えた国内勢のリパトリ動向も焦点?

　今週発表されたFRBによる追加金融支援策は、マーケットにとってかなりのポジティブ材料でした。しかし金融機関救済とRMBS（住宅ローン担保証券）の買い取りによる負荷をほぼ一手に引き受けるFRBの資産劣化（B/S毀損）と、そして米財政赤字拡大への懸念は根強く、米GDPの下方修正もあってリスク回避が強まりました。また個人支出やシカゴ購買部協会景気指数といった消費関連の米経済指標が軒並み記録的な水準まで悪化したことも、リスク回避の動きを強めました。ただし感謝祭（サンクスギビングデー）に絡んだポジション調整から円売り戻し・ドル買い戻しの動きもあって、引き続き下値も堅い様相を見せています。　ただし来週にかけても弱い内容が相次ぐと想定されている米経済指標ですが、とりわけ週末には注目の米11月雇?

先週末に発表された米・雇用統計は事前予想を下回り、ドル円は2005年1月の安値を割り込んで、1999年11月以来の安値を示現した。「サブプライム問題」に端を発した米国の金融不安が、実体経済に影響するとの思惑がドル売りを呼んでいるが、先週末は101.41円の安値後は急反発し、一気に底割れ商状という事態には至らなかった。しかし、101.20-25円レベルをブレークすれば一気に100円割れをトライするとの見方が多く、米国サイドからドルの弱材料が出てくれば、売りが売りを呼ぶ展開になることも懸念される。皆が同じ方向を向いた時が「陰の極」ということで、ドル円は目先の底打ちを完了し反発基調に入るとの見方もあるが、そういう見方があるうちはまだ陰の極ではないとも言え、今後どちらの思惑が勝るかが注目される。ユーロド?

今週（7月18日）の『なぜなにFX』は、作者都合により休載いたします　ここに来て、またぞろ欧米金融機関を巡る信用収縮懸念が再燃し始めています。昨日（10日）はプール・前セントルイス連銀総裁が、米政府系住宅金融大手であるファニーメイ（連邦住宅抵当金庫）、フレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）について「現在進められている時価会計を適用すると、どちらも実質的には破綻状態」とコメントした件がマーケットを駆け巡りました。このため上値の重い動きとなっているドル円ですが、しかし106円半ばではすぐに買い戻されているなど、まだ方向感の定まらない動きを見せています。　こうしたマーケット状況の中で注目されているのが、来週発表される米小売売上高（15日）と米消費者物価指数（16日）です。前者は戻し?